船舶検査の中間検査について

船舶検査の中間検査とは

船舶検査の「中間検査」とは、定期検査と次の定期検査の間に行われる法定検査です。

船舶は一度定期検査に合格しても、その後ずっと同じ状態が維持されるとは限りません。

航行を続けることで船体や機関が劣化したり、救命設備や信号類の有効期限が切れたりする可能性があります。

そのため、定期検査の途中で船舶の状態を確認し、引き続き安全に航行できる状態であるかを検査するのが中間検査です。

日本小型船舶検査機構（JCI）では、中間検査を「定期検査と定期検査との間に行う簡易な検査」と位置づけています。

ただし、「簡易な検査」といっても、船体や機関、救命設備、消防設備、航海用具などが適切な状態になければ検査を完了できない場合があります。

中間検査と定期検査の違い

船舶検査には、中間検査のほかに定期検査や臨時検査などがあります。

それぞれ目的や実施時期が異なります。

定期検査とは

定期検査は、一定の周期で行われる船舶の本格的な検査です。

船体、機関、設備などについて、船舶が安全基準を満たしているかを総合的に確認します。

一般的な旅客船以外の小型船舶では、原則として6年ごとに定期検査を受けます。

中間検査とは

中間検査は、定期検査と次の定期検査の中間時期に行われます。

定期検査後も船舶が安全な状態を維持しているかを確認することが目的です。

一般的な旅客船以外の小型船舶では、定期検査から約3年後が中間検査の時期となるため、結果としておおむね3年ごとに何らかの継続検査を受ける形になります。

臨時検査とは

臨時検査は、船体の改造や大規模な修理、機関の換装などを行った場合に必要となることがある検査です。

ただし、改造などの時期と定期検査または中間検査の時期が重なる場合には、その検査の中で変更部分を確認できる場合があります。

実際に改造や機関換装を行った場合は、事前にJCIへ確認すると安心です。

中間検査を受ける時期

中間検査を受ける時期は、船舶の種類によって異なります。

そのため、「すべての船舶が3年ごとに中間検査を受ける」と考えるのは正確ではありません。

一般の小型船舶は定期検査の中間に受ける

旅客船以外の一般的な小型船舶では、定期検査は原則として6年ごとです。

その中間に中間検査を受けるため、基本的な流れは次のようになります。

「定期検査 → 約3年後に中間検査 → 約3年後に定期検査」

ただし、中間検査には一定の受検期間が設けられています。

前回の定期検査からちょうど3年後の特定の日に受けなければならないわけではありません。

正確な受検期間は船舶検査手帳で確認する

中間検査を受けられる正確な期間については、船舶検査手帳の「検査の時期」欄を確認することが重要です。

また、船体には「次回検査時期指定票」が貼付されており、次回の検査時期の年・月を確認できます。

次回検査時期指定票ではおおまかな時期を確認し、正確な受検期間については船舶検査手帳で確認すると分かりやすいでしょう。

一般の小型船舶では中間検査の受検期間がある

旅客船以外の一般的な小型船舶では、中間検査に6か月の受検期間が設定されています。

この指定期間内であれば、都合のよい時期に受検できます。

一方、指定された受検期間よりも早く検査を受けることは可能ですが、その場合は以後の検査時期が前倒しされることがあります。

そのため、特別な事情がなければ指定された受検期間内に検査を受けるのが一般的です。

旅客船は中間検査の周期が異なる

旅客船の場合は、一般的なプレジャーボートなどとは検査周期が異なります。

総トン数5トン未満の旅客船

総トン数5トン未満の旅客船では、定期検査は原則として5年ごとに行われます。

中間検査はその中間時期に実施されます。

総トン数5トン以上の旅客船

総トン数5トン以上の旅客船では、定期検査は原則として5年ごとです。

さらに、その間は毎年中間検査を受ける仕組みとなっています。

このように、船舶の用途や総トン数によって検査周期が大きく異なるため、自分の船舶に適用される検査時期を船舶検査手帳などで確認することが重要です。

船舶検査証書の有効期限が残っていても中間検査は必要

中間検査で特に注意したいのが、船舶検査証書の有効期限との関係です。

船舶検査証書の有効期限がまだ残っていても、指定された中間検査を省略することはできません。

船舶検査証書の有効期限だけを見ない

一般的な小型船舶では、船舶検査証書の有効期間が6年間となっている場合があります。

しかし、その途中には中間検査が設定されています。

そのため、

「船舶検査証書があと3年間有効だから、その間は検査を受けなくてよい」

という考え方は誤りです。

船舶検査証書の有効期限とは別に、中間検査の受検期間を確認する必要があります。

中間検査の期限を過ぎると検査切れになる

中間検査の指定期間を過ぎても受検していない場合は、船舶検査証書の有効期限が残っていても検査切れの状態となります。

その場合、中間検査に合格するまでは原則として航行できません。

中間検査を受けていないことに気づいた場合は、そのまま船を使用せず、管轄するJCI支部などに確認しましょう。

中間検査では何を確認するのか

中間検査の具体的な内容は、すべての船舶で同一ではありません。

船舶の種類、用途、航行区域、構造、最大搭載人員、機関の種類などによって検査内容が変わります。

一般的には、船体や機関、操舵装置、救命設備、消防設備、航海用具などについて確認されます。

船体

船体に航行の安全を損なうような損傷や異常がないか確認されます。

FRP船であれば、亀裂や大きな損傷、浸水につながる異常などがないかを事前に確認しておくとよいでしょう。

また、検査員が船体内部を確認できるよう、倉庫や収納スペースなども整理しておくことが大切です。

エンジンなどの機関

船外機や船内機などの機関も重要な確認対象です。

検査に備えて、エンジンが正常に始動するか、異常な音や振動がないか、燃料やオイルが漏れていないかなどを確認しておきましょう。

長期間使用していない船舶の場合は、バッテリー上がりにも注意が必要です。

操舵装置

ハンドルやステアリングケーブル、油圧操舵装置などが正常に作動するかも確認しておく必要があります。

ハンドルを左右に操作し、引っ掛かりや異常な重さがないかなどを事前に確認しておくと安心です。

救命設備

救命胴衣をはじめとする救命設備も確認対象となります。

必要な設備や数量は、船舶の種類や航行区域、定員などによって異なります。

代表的なものには、救命胴衣、救命浮環、信号紅炎、小型船舶用火せんなどがあります。

ただし、これらすべてがすべての船に必要というわけではありません。

自分の船舶に必要な法定備品を確認して準備することが大切です。

消防設備・排水設備

船舶によっては、消火器や赤バケツ、あかくみなどの設備が必要になります。

消火器については、容器の著しい腐食やホースの劣化などがないか確認しておきましょう。

航海用具

船灯、汽笛、コンパス、双眼鏡、海図、レーダー反射器なども、船舶の条件によって必要になる場合があります。

航海灯については、単に取り付けられているだけではなく、正常に点灯することが重要です。

検査前に実際にスイッチを入れ、点灯状態を確認しておきましょう。

船舶検査でよく見つかる不具合

中間検査を含む船舶検査では、法定備品や設備の不備が見つかることがあります。

JCIでも、検査時によくある不具合事例を公表しています。

救命設備の表示不備

救命胴衣や救命浮環などに必要な表示が適切にされていないケースがあります。

備品そのものがそろっていても、表示が不十分な場合があるため注意が必要です。

信号類の有効期限切れ

信号紅炎などには有効期限があります。

船に搭載しているだけで安心せず、検査前に期限を確認しましょう。

救命設備の数量不足

定員などに対して、必要な数の救命胴衣がそろっていないケースもあります。

乗船人数に対応した数量が確保されているか確認することが大切です。

航海用具の不足

船舶の航行区域などによって必要となる航海用具が不足しているケースもあります。

海図、双眼鏡、ラジオ、レーダー反射器などについて、自分の船舶で必要なものを確認しましょう。

機関や航海灯の不具合

エンジンの始動不良や航海灯の不点灯なども検査時に問題となることがあります。

しばらく使用していない船舶では、検査当日に初めてエンジンを始動するのではなく、事前に動作確認をしておくことが重要です。

中間検査前に準備しておきたいこと

中間検査は、事前準備をしておくことでスムーズに進めやすくなります。

法定備品を一か所にまとめる

救命胴衣、信号紅炎、消火器などの法定備品は、検査員が容易に確認できるようにしておきましょう。

船内の収納場所に分散させたままにするより、確認しやすい場所へまとめておくと検査がスムーズです。

有効期限を確認する

信号紅炎など、使用期限が設定されている備品については検査前に期限をチェックします。

期限が切れている場合は、あらかじめ交換しておきましょう。

エンジンを始動できる状態にする

検査時にエンジンの作動確認が行われる場合があります。

バッテリー、燃料、エンジンオイルなどを確認し、問題なく始動できる状態にしておくことが大切です。

航海灯や汽笛を確認する

航海灯が点灯するか、汽笛が正常に作動するかについても事前に確認しておきます。

電球切れだけではなく、配線やスイッチの接触不良などにも注意しましょう。

船内を整理する

検査員が船体や機関を確認しやすいよう、船内を整理しておきます。

特にエンジンルームや収納スペースなど、検査対象部分が荷物で隠れないようにしておくことが重要です。

中間検査の申請方法

小型船舶の場合は、通常、船舶を管轄するJCI支部などへ申請して中間検査を受けます。

中間検査の基本的な流れ

一般的には、次のような流れで進みます。

1. 船舶検査手帳などで中間検査の受検期間を確認する。
2. 船舶検査申請書を準備する。
3. 検査手数料を納付する。
4. 必要書類を提出する。
5. 検査日時や検査場所を調整する。
6. 検査当日に立会いのもとで検査を受ける。
7. 検査基準を満たせば検査が完了する。

受検時期が近づいた船舶の所有者には、JCIから検査案内が送付される場合があります。

ただし、案内が届くことだけに頼らず、自分でも検査時期を確認しておくことが大切です。

中間検査には立会いが必要

定期検査や中間検査では、原則として検査への立会いが必要です。

所有者本人が立ち会えない場合

所有者本人が検査日に立ち会えない場合は、販売店や整備業者などに代理を依頼できる場合があります。

申請手続きから検査当日の立会いまで代行している事業者もあります。

自分で対応する時間が取れない場合は、購入店やマリーナなどへ相談してみるのも一つの方法です。

中間検査に必要となる主な書類

継続して中間検査を受ける場合は、船舶検査関係の書類を準備します。

主な必要書類

一般的には、次のような書類が関係します。

• 船舶検査申請書
• 船舶検査証書
• 船舶検査手帳

ただし、所有者の住所や船舶の設備などに変更がある場合には、追加の手続きや書類が必要となることがあります。

船舶検査証書や船舶検査手帳を紛失している場合も、再交付などの手続きが必要になる可能性があります。

中間検査の手数料

中間検査を受ける際には、所定の検査手数料が必要です。

2026年7月1日以降、旅客定員12人までの船舶については、船の長さに応じて中間検査手数料が設定されています。

旅客定員12人までの中間検査手数料

旅客定員が13人以上の船舶については、料金体系が異なります。

また、船舶検査証書の書換えや再交付などを同時に行う場合には、別途手数料が必要になることがあります。

中間検査に合格するとどうなる？

中間検査が完了すると、検査結果が船舶検査手帳などに反映され、次回の検査時期が指定されます。

中間検査では通常、新しい船舶検査証書は交付されない

定期検査では、新しい船舶検査証書や船舶検査済票などが交付されます。

一方、中間検査では通常、新しい船舶検査証書や船舶検査済票は交付されません。

船舶検査手帳や次回検査時期指定票などが関係します。

そのため、中間検査は「船舶検査証書を更新する検査」というより、「証書の有効期間の途中で安全状態を確認する検査」と考えると分かりやすいでしょう。

船を改造している場合は中間検査前に確認する

前回の検査から中間検査までの間に船舶を改造している場合は注意が必要です。

臨時検査が必要になる可能性がある

たとえば、次のような変更を行っている場合です。

• 船体を改造した
• 大規模な修理を行った
• エンジンを換装した
• 船舶の設備を大きく変更した

こうした変更を行った場合は、臨時検査の対象となる可能性があります。

ただし、中間検査や定期検査の時期と重なっている場合には、その検査の中で変更部分を確認できることもあります。

改造後にどの検査が必要になるかは変更内容によって異なるため、事前にJCIへ確認することが重要です。

中間検査を受ける際の注意点

中間検査を問題なく受けるためには、検査日だけではなく事前の確認が重要です。

船舶検査証書だけで検査時期を判断しない

船舶検査証書に記載されている有効期限だけを見ていると、中間検査を見落とす可能性があります。

必ず船舶検査手帳の「検査の時期」も確認しましょう。

法定備品は船ごとに異なる

必要な救命設備や航海用具は、すべての船舶で同じではありません。

船種、用途、航行区域、最大搭載人員などによって変わります。

インターネット上の一般的な一覧だけで判断するのではなく、自分の船舶に必要な設備を確認することが大切です。

検査直前ではなく早めに準備する

有効期限切れの信号紅炎やエンジンの始動不良などが検査直前に分かると、部品や備品の準備が間に合わないことがあります。

受検期間に入ったら早めに船舶の状態を確認しておくと安心です。

船舶検査の中間検査に関するまとめ

船舶の中間検査は、定期検査と次の定期検査の間に行われる法定検査です。

一般的な旅客船以外の小型船舶では、原則6年ごとの定期検査の中間に実施されるため、おおむね3年ごとに検査を受けることになります。

ただし、中間検査には所定の受検期間があり、旅客船では検査周期も異なります。

また、船舶検査証書の有効期限が残っていても、中間検査の指定期間を過ぎれば検査切れとなり、検査に合格するまで航行できなくなる点には注意が必要です。

検査前には、船体やエンジンの状態を確認するとともに、救命胴衣、信号類、消防設備、航海用具など、自分の船舶に必要な法定備品を点検しておきましょう。

中間検査の正確な受検期間や必要な設備については、船舶検査手帳や船舶検査証書を確認し、不明な点がある場合は日本小型船舶検査機構（JCI）へ確認することが大切です。

以上、船舶検査の中間検査についてでした。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。