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日本で航海士として働くには、原則として国家資格である「海技士（航海）」の免許が必要です。
一般的には「航海士の資格」と呼ばれますが、正式な資格名は海技士（航海）です。
総トン数20トン以上の日本船舶に、船長や航海士などの船舶職員として乗り組む場合には、担当する職務に対応した海技士免許が求められます。
ただし、船に乗るすべての人が海技士免許を必要とするわけではありません。
甲板員や司厨員など、船舶職員に該当しない立場で勤務する場合は、海技士免許を持たずに乗船できることがあります。
また、海技士免許を取得しただけで、自動的に航海士として働けるわけではありません。
船会社などに採用され、保有する免許に対応した職務へ配置されることで、実際に航海士として勤務できます。
海技士（航海）の等級
海技士（航海）には、次の6つの等級があります。
- 一級海技士（航海）
- 二級海技士（航海）
- 三級海技士（航海）
- 四級海技士（航海）
- 五級海技士（航海）
- 六級海技士（航海）
数字が小さいほど上位の資格です。
ただし、どの船で船長や航海士として勤務できるかは、等級だけで決まるものではありません。
船舶の総トン数、航行区域、担当する職務、船舶職員の乗組み基準などによって、必要な免許が異なります。
そのため、「三級を持っていれば必ずこの船に乗れる」と一律には判断できません。
就職先や乗船を希望する船が決まっている場合は、船会社や地方運輸局に確認することが重要です。
海技士（航海）と小型船舶操縦士の違い
海技士（航海）と小型船舶操縦士は、どちらも船に関する国家資格ですが、対象となる船や役割が異なります。
海技士（航海）
海技士（航海）は、商船、貨物船、フェリー、タンカー、旅客船などで、船長や航海士として勤務するための資格です。
大型船の航海計画、操船、航海当直、船位の確認、安全管理などを担当する場合に必要となります。
小型船舶操縦士
小型船舶操縦士は、プレジャーボート、釣り船、水上オートバイなどの小型船舶を操縦するための資格です。
主な種類には、次のものがあります。
- 一級小型船舶操縦士
- 二級小型船舶操縦士
- 特殊小型船舶操縦士
小型船舶操縦士免許を取得していても、それだけで大型船の航海士として勤務することはできません。
航海士の資格を取得する主な方法
航海士を目指す方法は、大きく分けて次の3つです。
商船系や海技系の学校へ進学する
最も一般的なのは、商船系大学、商船高等専門学校、海上技術学校、海上技術短期大学校などの船員教育機関へ進学する方法です。
学校では、次のような専門分野を学びます。
- 航海術
- 船舶運用
- 海事法規
- 海上気象
- 航海計器
- 貨物の積み付け
- 船舶の復原性
- 海事英語
- 安全管理
- 非常時の対応
座学だけでなく、練習船などを利用した乗船実習も行われます。
所定の課程を修了すると、海技士国家試験の筆記試験が免除されたり、資格取得に必要な乗船履歴が短縮されたりする場合があります。
学校によって、目指せる等級や試験の免除範囲が異なるため、進学前に確認することが大切です。
六級海技士の短期養成課程を利用する
社会人や船員未経験者が航海士を目指す場合は、六級海技士の短期養成課程を利用する方法があります。
国土交通省が紹介している未経験者向け課程の例では、次のような流れで資格取得を目指します。
- 約2.5か月の座学を受ける
- 約2か月の乗船実習を行う
- 課程修了後に船会社へ就職する
- 船会社で6か月程度の乗船経験を積む
- 身体検査などの必要な審査を受ける
- 海技免許を申請する
所定の短期養成課程を修了した場合、六級海技士国家試験の筆記試験が免除されることがあります。
ただし、養成課程を修了しただけで、すぐに海技免状が交付されるわけではありません。
課程修了後に必要な乗船履歴を満たし、身体検査などの条件をクリアする必要があります。
また、実際の教育期間、乗船実習、就職支援、費用、募集条件は養成機関によって異なります。
船員として働きながら資格を取得する
甲板員などとして船会社に入社し、乗船経験を積みながら海技士資格を取得する方法もあります。
この方法では、最初から航海士として働くのではなく、甲板員として次のような業務を担当します。
- 航海当直の補助
- 係船作業
- 甲板の整備
- 荷役作業
- 船体や設備の点検
- 入出港作業
働きながら所定の乗船履歴を積み、独学や講習で筆記試験の対策を行います。
ただし、勤務した期間がすべて受験資格として認められるとは限りません。
乗船した船の総トン数、航行区域、担当業務、保有免許などによって、乗船履歴として認められるかどうかが変わります。
就職前に、その勤務が希望する海技士資格の乗船履歴として認められるかを、船会社や地方運輸局へ確認することが重要です。
海技士国家試験の内容
海技士（航海）の国家試験では、主に筆記試験、口述試験、身体検査が行われます。
ただし、六級海技士については受験区分などにより、口述試験が行われない場合があります。
筆記試験
筆記試験では、航海士として必要な専門知識が問われます。
主な試験分野は次のとおりです。
- 航海
- 運用
- 法規
- 英語
航海の分野では、海図、船位測定、航路標識、航海計器、電波航法、天文航法などが出題されます。
運用の分野では、船舶の操縦、船体構造、貨物の取り扱い、復原性、海上気象、非常時の対応などが問われます。
法規では、海上衝突予防法、港則法、海上交通安全法、船員法などを学ぶ必要があります。
英語では、航海業務や船舶運航に必要な海事英語が出題されます。
求められる内容は等級によって異なります。
筆記試験は乗船履歴がなくても受験できる
海技士（航海）の筆記試験のみであれば、原則として年齢や乗船履歴に関係なく受験できます。
そのため、船員として働く前に筆記試験へ合格しておき、その後に乗船履歴を積むことも可能です。
ただし、筆記試験に合格しただけでは海技士免許は取得できません。
口述試験や身体検査、乗船履歴、免許講習など、免許交付に必要な条件を別途満たす必要があります。
口述試験
口述試験は、海技試験官の質問に対して口頭で回答する試験です。
単に用語を暗記しているかではなく、実際の船上業務で必要となる判断力や対応力が確認されます。
主に次のような内容が問われます。
- 衝突のおそれがある場合の判断
- 視界が悪い状況での航行方法
- 船位の確認方法
- 荒天時の操船
- 座礁や衝突事故への対応
- 航海計器に異常が生じた場合の対応
- 航海当直の引き継ぎ
- 貨物の積み付け
- 船体の安定性
- 緊急時の安全確保
口述試験を受けるには、原則として受験する等級に必要な乗船履歴を満たしている必要があります。
身体検査
航海士は船舶の安全運航を担うため、身体検査にも合格しなければなりません。
主な検査項目は次のとおりです。
- 視力
- 色覚
- 聴力
- 疾病の有無
- 身体機能の状態
海技士（航海）の視力は、矯正視力を含めて左右それぞれ0.5以上であることが基準です。
眼鏡やコンタクトレンズを使用していても、矯正後の視力が基準を満たしていれば認められる場合があります。
色覚については、船舶職員としての職務に支障を来すおそれのある色覚異常がないことが求められます。
身体条件に不安がある場合は、進学や転職を決める前に、地方運輸局の担当窓口や指定医師へ相談しておくことが大切です。
乗船履歴とは
乗船履歴とは、一定の条件を満たす船舶に乗船し、所定の業務に従事した実務経験のことです。
海技士免許を取得するうえで、非常に重要な要件となります。
乗船履歴で確認される内容
乗船履歴では、主に次の内容が確認されます。
- 乗船した船の総トン数
- 航行区域
- 乗船期間
- 担当した職務
- 船舶の用途
- 取得済みの海技免許
- 船員教育機関の修了歴
同じ期間だけ船に乗っていたとしても、船の大きさや担当した業務によって、受験資格として認められるかどうかが異なります。
乗船履歴には年齢と期間の条件がある
海技士国家試験の受験資格として認められる乗船履歴は、原則として15歳に達した後のものに限られます。
さらに、試験開始期日からさかのぼって15年以内の履歴であり、その中に試験開始期日前5年以内の乗船履歴が含まれている必要があります。
長期間船員の仕事から離れている場合は、過去の乗船履歴だけでは条件を満たせない可能性があります。
必要な乗船期間は人によって異なる
必要な乗船履歴は、受験する等級だけでなく、次の条件によって変わります。
- 乗船した船の総トン数
- 船の航行区域
- 担当した職務
- 現在持っている海技免許
- 船員教育機関の修了歴
- 乗船実習の内容
そのため、「3年間乗船すれば四級を受験できる」といった単純な判断はできません。
乗船履歴の判定は複雑なため、受験前に船員手帳や乗船履歴証明書などを用意し、地方運輸局の担当窓口へ確認することをおすすめします。
航海士資格を取得するまでの流れ
航海士資格を取得するまでの一般的な手順は、次のとおりです。
取得する等級と進路を決める
まずは、どの等級の海技士資格を目指すのかを決めます。
未経験者の場合は、主に次の選択肢があります。
- 商船系大学や商船高等専門学校から三級を目指す
- 海上技術学校や海上技術短期大学校から四級を目指す
- 短期養成課程から六級を目指す
- 甲板員として働きながら五級や六級を目指す
実際に目指せる等級は、進学する学校や修了する課程によって異なります。
受験資格と乗船履歴を確認する
次に、自分が希望する等級の受験条件を確認します。
確認すべき主な項目は次のとおりです。
- 学歴
- 船員教育機関の修了歴
- 乗船した船の種類
- 船の総トン数
- 航行区域
- 乗船期間
- 担当業務
- 現在持っている資格
- 筆記試験の免除対象かどうか
乗船履歴の判断は自己判断だけで進めず、地方運輸局などへ事前に相談するのが安全です。
筆記試験を受ける
筆記試験は、原則として乗船履歴を満たしていなくても受験できます。
独学で受験する場合は、次の教材を利用して勉強します。
- 海技士試験の過去問題
- 海図
- 海事法規の参考書
- 航海計算の問題集
- 船舶運用の専門書
- 海事英語の教材
所定の船員教育機関や登録養成施設を修了している場合は、筆記試験の全部または一部が免除されることがあります。
必要な乗船履歴を満たす
乗船履歴が不足している場合は、船会社に就職するなどして必要な経験を積みます。
乗船期間は、船員手帳や乗船履歴証明書などで証明します。
証明書に不備があると受験資格として認められないことがあるため、退職や転職をする前に必要な書類を受け取っておくことが重要です。
口述試験と身体検査を受ける
必要な乗船履歴を満たした後、口述試験と身体検査を受けます。
ただし、六級海技士については、受験区分などによって口述試験が行われない場合があります。
筆記試験、口述試験、身体検査で必要な基準を満たすと、海技士国家試験の合格となります。
海技免許講習を修了する
海技士免許を受けるには、取得する免許の区分に応じた海技免許講習を修了する必要があります。
航海に関係する主な講習には、次のものがあります。
- レーダー観測者講習
- レーダー・ARPAシミュレーター講習
- 救命講習
- 消火講習
- 航海英語講習
- 上級航海英語講習
必要な講習は取得する等級によって異なります。
過去に別の海技免許を取得した際に同じ講習を修了している場合などは、再度受講する必要がないことがあります。
海技免状を申請する
国家試験に合格しただけでは、自動的に海技免状が交付されるわけではありません。
国家試験に合格した後、原則として合格日から1年以内に、地方運輸局、運輸支局、海事事務所などで免許申請を行う必要があります。
申請時には、一般的に次のような書類が必要です。
- 海技免許申請書
- 写真
- 国家試験の合格を証明する書類
- 海技免許講習の修了証明書
- 本籍を確認できる書類
- 登録免許税に関する書類
- すでに海技免状を持っている場合は現在の免状
必要書類は、新規取得か進級か、既存の免許があるかなどによって異なります。
実際に申請する際は、申請先の地方運輸局へ確認してください。
航海士の資格は独学で取得できるのか
海技士（航海）の筆記試験は、独学でも合格を目指せます。
筆記試験のみであれば、原則として乗船履歴を満たす前でも受験できるため、参考書や過去問題を使って学習できます。
ただし、完全な独学だけで海技士免許を取得することはできません。
海技免許を取得するには、次の条件を満たす必要があるためです。
- 所定の乗船履歴
- 身体検査
- 必要に応じた口述試験
- 海技免許講習
- 海技免状の申請
特に乗船履歴は、自宅で勉強するだけでは取得できません。
船員教育機関で乗船実習を受けるか、船会社に就職して実務経験を積む必要があります。
そのため、航海士資格については「筆記試験は独学可能だが、免許取得全体には乗船経験が必要」と考えるのが正確です。
資格取得にかかる期間
航海士資格の取得にかかる期間は、選ぶ進路によって大きく異なります。
商船系大学を利用する場合
商船系大学では、一般的に4年間の学部課程に加え、乗船実習科などで実習を行う場合があります。
卒業までを含めると、4年以上が目安となります。
商船高等専門学校を利用する場合
商船高等専門学校は、中学校卒業後に進学する5年制の教育機関です。
本科修了後に、さらに乗船実習を行う場合があります。
海上技術短期大学校などを利用する場合
海上技術短期大学校などでは、おおむね2年前後の教育と乗船実習を経て資格取得を目指します。
実際の修業年限は、学校や課程によって異なります。
六級海技士短期養成課程を利用する場合
未経験者向け短期養成課程の例では、約2.5か月の座学と約2か月の乗船実習を修了した後、船会社で6か月程度の乗船経験を積みます。
試験、就職活動、免許申請まで含めると、実際の資格取得には1年前後、またはそれ以上かかることがあります。
働きながら取得する場合
甲板員として働きながら取得する場合は、必要な乗船履歴によって1年から数年以上かかります。
試験日程、乗船スケジュール、休暇の取得状況などによっても期間は変わります。
航海士資格の難易度
海技士（航海）の難易度は、等級によって大きく異なります。
六級・五級海技士
航海士として必要な基礎知識が中心です。
ただし、海図、法規、船舶運用などの専門分野を学ぶ必要があるため、未経験者にとって簡単な試験ではありません。
養成課程や実務経験を通じて計画的に学ぶことが重要です。
四級・三級海技士
四級や三級では、より大型の船舶や広い航行区域を想定した知識が必要です。
航海計算、海図作業、船舶運用、海事法規、英語など、学習範囲が広くなります。
特に三級は、外航船や大型商船での勤務を目指す人にとって重要な資格の一つです。
二級・一級海技士
二級や一級では、船長や上級航海士として必要な高度な知識と判断力が求められます。
主な学習分野は次のとおりです。
- 高度な航海計画
- 国際条約
- 海事法規
- 船舶運用
- 海上気象
- 事故対応
- 海事英語
- 安全管理
- 船橋資源管理
筆記試験だけでなく、口述試験でも実務に基づいた総合的な判断力が必要です。
航海士資格の進級方法
海技士資格は、乗船経験を積みながら上位の等級を目指せます。
例えば、六級海技士を取得した後に乗船履歴を積み、五級、四級へ進級していく方法があります。
ただし、すべての人が六級から順番に取得するわけではありません。
船員教育機関の修了課程や乗船履歴によっては、最初から三級や四級の取得を目指せる場合があります。
また、必ず一段階ずつ進級しなければならないわけでもありません。
現在持っている免許、乗船履歴、教育課程などによって、受験できる等級が決まります。
上位免許を取得すると、より広い範囲の船舶や職務に就ける可能性が高まります。
ただし、資格を取得しただけで自動的に昇進や昇給が決まるわけではありません。
実際の職位や待遇は、船会社の人事制度、乗船経験、船種、航路、英語力、社内評価などにも左右されます。
海技免状には更新が必要
海技士免許を取得した後も、海技免状は定期的に更新する必要があります。
海技免状の有効期間は原則として5年です。
引き続き船長や航海士として勤務する場合は、有効期限までに更新手続きを行わなければなりません。
更新せずに有効期間を過ぎると海技免状は失効し、そのまま船舶職員として勤務できなくなります。
失効した場合は、所定の講習などを受けたうえで再交付手続きを行う必要があります。
航海士を目指す前に確認したいこと
身体検査の基準を確認する
航海士には、視力、色覚、聴力などの身体基準があります。
学校への進学や船会社への転職を決めた後に、身体基準を満たさないことが分かると、進路に大きな影響が出ます。
身体条件に不安がある場合は、早い段階で地方運輸局や指定医師へ相談しておくことが重要です。
乗船生活に対応できるか考える
船会社や航路によっては、数週間から数か月間、自宅を離れて勤務することがあります。
船内では交代制で航海当直を行うことが多く、深夜や早朝に勤務する場合もあります。
また、限られた人間関係の中で長期間生活するため、体力だけでなく協調性や自己管理能力も必要です。
希望する船種を決める
航海士の勤務先には、次のような船があります。
- 内航貨物船
- 外航貨物船
- コンテナ船
- タンカー
- LNG船
- 自動車運搬船
- フェリー
- 旅客船
- 海洋調査船
- 官公庁船
- 漁船
船種によって、必要な資格、勤務形態、乗船期間、求められる英語力、仕事の内容が異なります。
どのような船で働きたいのかを考えたうえで、進学先や取得する資格を決めることが大切です。
学校や養成課程の内容を確認する
学校や養成機関を選ぶときは、学費や教育期間だけでなく、次の点も確認しましょう。
- 取得を目指せる海技士の等級
- 筆記試験の免除範囲
- 乗船実習の内容
- 卒業後に必要な乗船期間
- 就職支援の有無
- 主な就職先
- 寮や生活支援の有無
- 学費以外に必要な費用
- 身体検査の基準
養成課程を修了すれば、すぐに航海士として働けるとは限りません。
入学から資格取得、就職までの流れを事前に確認することが重要です。
まとめ
航海士になるには、原則として国家資格である海技士（航海）の免許が必要です。
主な取得方法には、商船系大学や商船高等専門学校などへ進学する方法、海上技術学校や海上技術短期大学校を利用する方法、六級海技士の短期養成課程を受講する方法、甲板員として働きながら乗船履歴を積む方法があります。
筆記試験は独学でも受験できますが、海技士免許を取得するには、所定の乗船履歴、身体検査、必要に応じた口述試験、免許講習などをクリアしなければなりません。
社会人や未経験者が比較的短期間で内航船の航海士を目指す場合は、六級海技士の短期養成課程が選択肢になります。
一方、将来的に大型船や外航船で上級航海士、船長を目指す場合は、商船系大学、商船高等専門学校、海技教育機構などの船員教育機関で学ぶ方法が適しています。
必要な乗船履歴や受験条件は、取得する等級、乗船した船、担当業務、学歴などによって異なります。
具体的に資格取得を進める際は、必ず地方運輸局や希望する教育機関へ最新の条件を確認しましょう。
以上、航海士の資格の取り方についてでした。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
