釣り船の維持費について

釣り船の維持費は、船の大きさや保管場所、使用頻度、整備を自分で行うか業者に依頼するかによって大きく変わります。

個人で使う小型の釣り船であれば、かなり費用を抑えられる条件がそろった場合で年間30万〜50万円程度、一般的には年間50万〜100万円前後を見ておくと現実的です。

一方、マリーナに保管したり、整備を業者に依頼したり、月に何度も出船したりする場合は、年間70万〜150万円以上かかることもあります。

また、お客さんを乗せて営業する遊漁船の場合は、個人利用のプレジャーボートとは維持費の考え方が異なります。

保険、安全設備、整備、燃料費、広告費などが増えるため、最低でも年間100万円以上、本格的に営業するなら年間300万〜600万円以上を想定しておく必要があります。

釣り船の維持費の主な内訳

釣り船を所有すると、船体の購入費だけでなく、毎年さまざまな維持費がかかります。

主な費用は以下の通りです。

釣り船の維持費で特に大きいのは、係留・保管費、燃料費、メンテナンス費です。

船体価格が安くても、古い中古艇や整備履歴の少ない船を購入すると、購入後に修理費が大きくかかることがあります。

そのため、釣り船を購入する際は、船体価格だけでなく、購入後の年間維持費まで含めて考えることが大切です。

係留・保管費

係留・保管費は維持費の中でも大きな割合を占める

釣り船の維持費で最も差が出やすいのが、船をどこに置くかです。

船は車のように自宅の駐車場へ簡単に置けるものではありません。

海上に係留する、マリーナに預ける、陸置きする、トレーラーで保管するなど、保管方法によって費用も管理の手間も変わります。

一般的には、係留・保管費だけで年間10万〜60万円以上かかることがあります。

都市部や設備の整ったマリーナでは、それ以上になる場合もあります。

漁港係留は安い場合もあるが注意が必要

地方の漁港や係留施設では、マリーナよりも安く船を置ける場合があります。

条件がよければ、年間10万〜30万円程度で済むケースもあります。

ただし、漁港は本来、漁業のための施設です。個人のプレジャーボートを自由に置けるとは限りません。

漁港に係留したい場合は、以下の点を事前に確認する必要があります。

漁港係留は費用を抑えやすい一方で、地域のルールや人間関係も重要になります。

船を購入してから置き場所に困らないよう、必ず先に係留場所を確保しておきましょう。

マリーナ保管は安心だが費用が高くなりやすい

マリーナに保管する場合、費用は高くなりやすいものの、設備や管理面で安心感があります。

マリーナでは、以下のようなサービスを受けられることがあります。

20フィート台の小型船でも、マリーナ保管では年間20万〜40万円台かかる例があります。

さらに、保証金、施設利用料、上下架料、船台費用、洗艇料、電気・水道代などが別途必要になることもあります。

設備の整った都市部のマリーナでは、年間50万〜100万円近くになる可能性もあります。

陸置きは船体を傷めにくいが上下架費用がかかる

陸置きは、船を使わないときに陸上で保管する方法です。

海上係留と比べて、船底にフジツボや海藻が付きにくく、船体やエンジンへの負担を抑えやすいのがメリットです。

船底塗装や船底清掃の頻度を抑えられる場合もあります。

一方で、出船するたびに船を海へ下ろし、帰港後に再び陸へ上げる必要があります。

マリーナによっては、そのたびに上下架料が発生します。

月に何度も出船する人は海上係留の方が便利なこともありますが、月1〜2回程度の利用であれば、陸置きの方が結果的に管理しやすい場合もあります。

船検費用

小型船舶には定期的な検査がある

釣り船を所有する場合、車検のように船舶検査を受ける必要があります。

一般的な個人用の小型船舶、つまり旅客船ではない船の場合、基本的には6年ごとに定期検査があり、その中間時期に中間検査があります。

船検に合格していない船は、原則として航行できません。

船検の時期は、船体に貼られている「次回検査時期指定票」や、船舶検査手帳で確認できます。

船検費用は船の長さや条件で変わる

船検費用は、船の長さや旅客定員によって異なります。

たとえば、旅客定員12人までの船舶では、5m以上10m未満の船で、JCIの定期検査手数料が2万円台、中間検査手数料が1万円台となるケースがあります。

ただし、実際の船検費用は、検査手数料だけではありません。

JCIの手数料だけなら年間換算で数千円〜1万円弱程度に収まることもあります。

しかし、代行料や備品交換、整備費を含めると、船検関連費として年間1万〜3万円程度を積み立てておくと安心です。

保険料

個人利用でも保険加入は重要

個人で釣り船を使う場合、自動車の自賠責保険のような強制保険は基本的にありません。

しかし、海上で事故を起こした場合、他人にケガをさせたり、他の船や桟橋を傷つけたりする可能性があります。

事故の内容によっては、非常に高額な賠償責任が発生することもあります。

そのため、個人利用のプレジャーボートであっても、最低限、賠償責任保険には加入しておくべきです。

主な保険の種類

釣り船に関係する保険には、以下のようなものがあります。

個人利用の小型船であれば、賠償責任保険だけなら年間数万円以内で収まる場合もあります。

船体保険や搭乗者傷害保険まで付けると、補償内容や船の価値によって保険料は高くなります。

遊漁船の場合は保険の考え方が異なる

お客さんを乗せて釣り船を営業する場合は、個人利用のプレジャーボートとは保険の考え方が変わります。

遊漁船業として営業する場合、現在は旅客定員1人あたり5,000万円以上の損害賠償措置が必要です。

つまり、遊漁船の場合は「入った方が安心」という任意保険の話ではなく、営業するうえで必要な安全対策・賠償措置として考える必要があります。

遊漁船を始める場合は、通常のプレジャーボート向け保険ではなく、遊漁船業に対応した保険を確認しましょう。

メンテナンス費

釣り船はメンテナンス費がかかりやすい

釣り船は海水で使うため、車以上にメンテナンスが重要です。

特に海上係留の場合、船体やエンジン、金属部品、電装系が塩分の影響を受けやすくなります。

放置すると、エンジントラブルや浸水、操船不能につながることもあります。

小型の船外機艇で軽整備だけなら、年間5万〜10万円程度で済む場合もあります。

しかし、船底塗装やバッテリー交換、アノード交換、インペラ交換、電装整備、操舵系の点検などを含めると、年間10万〜30万円程度は見ておいた方が安心です。

古い中古艇、大馬力の船外機、ディーゼル艇、営業用の遊漁船では、年間50万円以上かかることもあります。

主なメンテナンス項目

釣り船で発生しやすいメンテナンスは以下の通りです。

船外機は、海水を吸い上げて冷却する仕組みのため、冷却系のトラブルに注意が必要です。

冷却水の出が悪い、エンジンの警告音が鳴る、始動性が悪いといった症状がある場合は、早めに点検しましょう。

中古艇は購入後の初期整備費に注意

中古の釣り船を購入する場合、船体価格が安くても、購入後すぐに整備費がかかることがあります。

特に注意したいのは以下の項目です。

安い中古艇を購入する場合は、購入価格とは別に、初年度の整備費として30万〜100万円程度を見ておくと安心です。

特にエンジンは、船の中でも最も重要な部分です。

船体が多少古くても使えることはありますが、エンジンの状態が悪いと、安全性にも維持費にも大きく影響します。

燃料費

燃料費は使用頻度と航行距離で大きく変わる

燃料費は、釣り船の維持費の中でも変動が大きい費用です。

船のサイズだけでなく、船外機の馬力、船体重量、ポイントまでの距離、巡航速度、波や風、船底の汚れ、アイドリング時間などによって燃料消費量は大きく変わります。

近場の釣り場を中心に使う小型船なら、1回あたり数千円程度で済むこともあります。

一方、沖合まで走る船や大馬力の船では、1回の出船で1万〜3万円以上かかることもあります。

燃料費の計算方法

燃料費は、次のように考えると試算しやすくなります。

1回の燃料費 ＝ 使用燃料量 × 燃料単価

たとえば、1回の釣行で40Lの燃料を使い、燃料単価が180円/Lの場合は、以下のようになります。

40L × 180円 ＝ 7,200円

月4回出船する場合は、

7,200円 × 4回 ＝ 28,800円/月

年間では、

28,800円 × 12か月 ＝ 345,600円

このように、1回あたりの燃料費がそれほど高く見えなくても、月に何度も出船すると年間では大きな金額になります。

購入前に同型艇の燃費を確認する

燃料費を正確に見積もるには、購入予定の船と同じようなサイズ・馬力の船が、どれくらい燃料を使うのかを確認することが大切です。

確認すべきポイントは以下です。

船を購入する前に、よく行く釣り場までの距離と、想定する出船回数をもとに年間燃料費を計算しておきましょう。

船底塗装・船底清掃

海上係留では船底の汚れ対策が必要

海上係留している船は、船底にフジツボ、貝、海藻などが付きます。

船底が汚れると、水の抵抗が増え、スピードが落ちます。

さらに燃費が悪くなり、エンジンにも余計な負荷がかかります。

操船性が悪くなることもあるため、定期的な船底清掃や船底塗装が必要です。

船底塗装の費用目安

船底塗装の費用は、船のサイズ、塗料の種類、業者に依頼するか自分で作業するかによって変わります。

自分で作業すれば費用を抑えられますが、作業場所、防護具、塗料、ローラー、養生用品などが必要です。

また、船底塗料は取り扱いに注意が必要なため、慣れていない場合は業者に依頼した方が安心です。

海上係留の船では、年1回程度の船底塗装を想定しておくとよいでしょう。

安全備品・法定備品

必要な備品は船の条件によって変わる

釣り船には、法定備品や安全備品が必要です。

ただし、必要な備品はすべての船で同じではありません。

船の長さ、航行区域、定員、夜間航行の有無、エンジンの種類などによって変わります。

そのため、自分の船に必要な備品は、船舶検査証書や船舶検査手帳、検査機関の案内などで確認しましょう。

主な安全備品

一般的な釣り船で必要になりやすい備品には、以下のようなものがあります。

信号紅炎や消火器には有効期限があります。

船検前にまとめて交換が必要になることもあるため、数千円〜数万円程度の備品交換費を見ておくと安心です。

遊漁船として営業する場合の維持費

遊漁船は個人利用の釣り船とは別に考える

お客さんを乗せて釣り船を営業する場合、個人利用のプレジャーボートとは維持費の考え方が大きく変わります。

遊漁船は、単に船を所有して釣りをするのではなく、利用者を安全に乗せて営業する事業です。

そのため、保険、安全設備、整備、法令対応、予約管理、広告宣伝など、個人利用では発生しにくい費用が増えます。

遊漁船で発生しやすい費用

遊漁船として営業する場合、主に以下のような費用が発生します。

遊漁船の年間維持費は数百万円規模になることもある

遊漁船を営業する場合、副業的な小規模運営でも年間100万円以上は見ておきたいところです。

本格的に乗合船やチャーター船として営業する場合は、燃料費、整備費、保険料、人件費、広告費などが増えるため、年間300万〜600万円以上かかることもあります。

また、釣り船営業は天候に左右されます。

予約が入っていても、悪天候や海況不良で出船できない日があります。

売上が不安定になりやすいため、維持費だけでなく、稼働率やキャンセル率も含めて事業計画を立てる必要があります。

年間維持費のモデルケース

小型の個人用釣り船を安く運用する場合

20〜23フィート前後の小型船外機艇を、比較的安い係留場所で保管し、近場の釣りを中心に楽しむケースです。

かなり条件がよければ年間30万〜50万円程度で運用できることもあります。

ただし、これは係留場所が安く、整備をある程度自分で行い、近場の釣行が中心の場合です。

一般的には、年間50万〜100万円程度を見ておく方が安心です。

マリーナ保管の個人用釣り船の場合

マリーナに保管し、整備や上下架を業者に依頼するケースです。

マリーナ保管は費用が高くなりやすいものの、出船準備や管理がしやすく、整備も依頼しやすいメリットがあります。

都市部や人気エリアのマリーナでは、年間100万円を超える維持費になることも珍しくありません。

遊漁船として営業する場合

25〜35フィート前後の船を使い、乗合やチャーターで営業するケースです。

遊漁船の場合、年間100万円はかなり低めの最低ラインです。

実際には、船の規模や営業日数によって数百万円規模の維持費がかかると考えておいた方がよいでしょう。

維持費を左右するポイント

船外機かディーゼルか

小型の釣り船では船外機が多く使われます。

船外機は交換しやすく、整備も比較的シンプルです。

ただし、大馬力になるほど燃料費や部品代は高くなります。

一方、ディーゼル艇は燃費面で有利な場合がありますが、エンジン本体、冷却系、シャフト、プロペラ、油圧系などの整備費が高額になることがあります。

海上係留か陸置きか

海上係留は、すぐに出船できるのが大きなメリットです。

一方で、船底汚れ、電食、台風対策、係留ロープの管理などが必要になります。

船底塗装や船底清掃の頻度も増えやすくなります。

陸置きは船体を傷めにくい反面、上下架の手間と費用がかかります。

出船頻度が少ない人には向いていますが、頻繁に出船する人には不便に感じることもあります。

新艇か中古艇か

新艇は購入費用が高いものの、最初の数年は大きな修理が少ない傾向があります。

中古艇は安く購入できる反面、エンジン、燃料系統、電装、船底、操舵系などにトラブルが出る可能性があります。

特に古い中古艇を購入する場合は、購入直後の整備費を必ず予算に入れておきましょう。

自分で整備するか業者に依頼するか

オイル交換、簡単な清掃、船底作業、バッテリー交換などを自分で行える人は、維持費を抑えやすくなります。

ただし、エンジン、燃料系統、操舵系、浸水に関わる部分は安全に直結します。

知識がないまま無理に作業すると、海上トラブルにつながる可能性があります。

費用を抑えることも大切ですが、命に関わる部分は専門業者に依頼する方が安心です。

見落としやすい維持費

台風対策費

海上係留している船では、台風対策が必要です。

増しロープ、フェンダー、係留金具、避難上架などに費用がかかることがあります。

対策が不十分だと、自分の船だけでなく、隣の船や桟橋に損害を与える可能性もあります。

曳航費

海上でエンジンが止まった場合、港まで曳航してもらう必要があります。

曳航費は状況によって高額になることがあります。

保険やレスキューサービスで対応できるか、事前に確認しておきましょう。

駐車場代

係留料や保管料とは別に、車を停める駐車場代が必要になる場合があります。

釣り道具やクーラーボックスを運ぶことを考えると、駐車場の有無は意外に重要です。

氷代・清掃用品代

釣行回数が多い人は、氷代や清掃用品代も積み重なります。

デッキブラシ、洗剤、防錆剤、タオル、ホース、バケツなども消耗品として考えておきましょう。

魚探・GPSなどの艤装費

釣り船では、魚探やGPSは非常に重要です。

購入時についている機器が古い場合、交換に数万円〜数十万円かかることがあります。

ロッドホルダー、集魚灯、電動リール用電源、クーラーボックス固定具などを追加すると、さらに費用がかかります。

釣り船の維持費を抑えるコツ

船を買う前に係留場所を確保する

釣り船を購入する前に、必ず係留・保管場所を確保しましょう。

船を安く買えても、置き場所が見つからなければ意味がありません。

また、保管場所が高額だと、維持費全体が大きく膨らみます。

船選びより先に、係留場所と保管費用を確認することが重要です。

古すぎるエンジンの船を避ける

中古艇を選ぶ際は、船体よりもエンジンの状態を重視しましょう。

エンジンが古すぎる、整備履歴がない、始動性が悪い、冷却水の出が弱い、塩害が強いといった船は注意が必要です。

エンジン修理や載せ替えは高額になるため、購入前に専門業者や詳しい人に確認してもらうと安心です。

近場の釣り場を活用する

燃料費を抑えるには、遠くのポイントばかりに行かないことも重要です。

近場で釣れるポイントを開拓できれば、燃料費を抑えながら釣行回数を増やせます。

船を所有するメリットは、自分のペースでポイントを探せることでもあります。

できる範囲の整備を自分で行う

洗艇、簡単な清掃、バッテリー管理、ロープやフェンダーの点検など、自分でできることを増やすと維持費を抑えられます。

ただし、エンジンや燃料系統など重要部分は無理をせず、必要に応じて業者に依頼しましょう。

レンタルボートと比較する

年に数回〜月1回程度しか釣りに行かない場合は、船を所有するよりレンタルボートの方が安いことがあります。

所有すると、使わない月でも係留費、保険、船検、メンテナンス費がかかります。

釣行回数が少ない場合は、レンタルボート、ボートクラブ、遊漁船への乗船も含めて比較するとよいでしょう。

釣り船を購入する前に確認すべきこと

年間維持費を試算する

釣り船を購入する前に、以下の項目を具体的に試算しておきましょう。

個人利用でも、突発修理に備えて年間10万〜30万円程度の予備費を用意しておくと安心です。

船体価格だけで判断しない

釣り船は、購入費よりも維持費が大切です。

安い中古艇を買っても、エンジン修理、船底塗装、電装交換、法定備品の買い替えが必要になると、結果的に高くつくことがあります。

購入前には、以下の点を必ず確認しましょう。

まとめ

釣り船の維持費は、個人利用の小型船でも年間30万〜100万円程度は見ておきたいところです。

かなり条件がよければ年間30万〜50万円程度で抑えられることもありますが、マリーナ保管、業者整備、月数回の釣行、船底塗装、燃料費を含めると、年間70万〜150万円以上になることもあります。

遊漁船として営業する場合は、個人利用とは別に考える必要があります。

旅客定員に応じた損害賠償措置、安全設備、整備、燃料費、広告費などが必要になり、維持費は最低でも年間100万円以上、本格営業なら年間300万〜600万円以上になる可能性があります。

釣り船を購入する際は、船体価格だけで判断せず、以下のポイントを必ず確認しましょう。

釣り船は、買う費用だけでなく、置く費用・直す費用・走らせる費用がかかります。

購入前に年間維持費を具体的に試算し、自分の釣行スタイルに合った船を選ぶことが、無理なく長く楽しむためのポイントです。

以上、釣り船の維持費についてでした。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。